糖尿病の医療保険

糖尿病と診断されても入れる保険はありますか？

糖尿病と診断されても、保険に加入することが可能です。
本来、糖尿病を患っている方は入院する頻度が平均的に高いことや、合併症状を引き起こすこともあるため通常の保険に入れたとしても保険料が高くなってしまうこともあります。
また、そもそも保険に入れないということも従来は多く見られました。
しかし近年、保険の種類も格段に増えており、それに伴い糖尿病でも入れる保険が増えました。

一般の保険の場合、糖尿病を患っていると発症時期や現在どのような治療を行ってるかなどを詳しく見られることが少なくありません。
度重なる審査の結果、加入できない場合もありますので注意が必要です。
そのため、糖尿病の方が選ぶべき保険の種類は2パターンあり、それぞれ参考にして加入を検討してみてください。
「引受基準緩和型保険」と「無選択型保険」の2パターンがあります。これらは糖尿病にかかわらず病気を患っている方がスムーズに保険に加入できるように作られたものです。

引受基準緩和型保険とは？

「引受基準緩和型保険」とは、その名の通り引受基準を緩和した保険のこと、つまり持病などをお持ちの方でも加入できるよう、基準を緩和してある保険のことをいいます。
主に、3〜5個の告知項目をクリアすれば原則加入ができます。
入院歴があったとしても加入しやすい点が特徴です。
※あんしん少額短期保険の糖尿病保険の告知項目は3項目になります。

などの告知項目に当てはまらないことが条件です。ただし、例に記載している「○」の部分は保険会社によって変動しますので、その点も選ぶ際に検討すべきポイントとなります。
告知項目が少なく、引受基準も緩和されているので糖尿病などの持病をお持ちの方におすすめの保険の形となります。

無選択型保険とは？

「無選択型保険」とは、上記の「引受基準緩和型保険」よりも基準が緩いものとなります。
似たような保険ではあるものの、イメージとしては「もっと入りやすい保険」です。
引受基準緩和型保険でも、告知項目のクリアがなされないと必然的に無選択型保険に入ることになる場合もあります。
無選択型保険は、引受基準がより一層緩くなります。
そもそも自身の健康状態を保険会社に告知しなくても入れる保険です。
ただし注意が必要なのは、無選択型保険で支払う保険料は通常より割高になる上、保障内容も充実していない場合が少なくありません。
契約から一定期間は保障が受けられない場合などもあるのでよく検討してみることをおすすめします。

糖尿病の方には上記の保険以上に入りやすい保険があります

いうまでもなく、糖尿病（特に1型糖尿病）は定期的な通院や服薬も多いことに伴い、医療費は相当な負担となってしまいます。
糖尿病に関する医療費に関して、患者さんの9割近い方が「負担」であると感じています。
糖尿病では定期的な通院が必要になり、その都度医療費がかかるだけでなく、それに伴う交通費や入院費、服薬など様々な費用がチリツモ状態で積み重なります。
健康保険加入の場合、2〜3割負担で済んでいるものもありますが、済まない対象のものも存在します。
糖尿病での入院は、長くなることが多く日帰り入院などは滅多にありません。
糖尿病患者の平均入院日数は35.5日と発表されています。
この長い期間の医療費を負担することは、先が思いやられる方も多いのではないでしょうか。
また入院を繰り返す場合もあるため、その都度この35.5日分の入院費がかかります。
それに備えるためにも、糖尿病保険の加入は急な出費を抑えるためでもあり、精神的な安心感を得るメリットもあります。

あんしん少額短期保険の糖尿病保険

各保険会社が取り扱っている糖尿病保険の中でも、あんしん少額短期保険の糖尿病保険をおすすめします。
あんしん少額短期保険は、インスリンや服薬により糖尿病治療中の方でも加入できる医療保険や生命保険を扱っています。
また加入する際の告知項目も最少の3つです。3つの告知項目に当てはまらなければ1型糖尿病・2型糖尿病に関わらず加入できます。

• 特徴1. 糖尿病や合併症を発症していてもご加入できます。 (1型糖尿病・2型糖尿病・妊娠糖尿病などタイプ、原因を問いません)
• 特徴2. 告知は3項目だけ。医師の診査も必要ありません。
• 特徴3. 0歳3ヵ月から89歳までご加入いただけます。

1日の入院費が5,000円だと仮定しても、糖尿病患者の平均入院日数35.5日だと、「177,500円以上」は負担することとなります。
その負担費用を保険で軽減、または賄うことができます。
月々の保険料などの検討事項ももちろんありますが、保障内容をしっかり確認の上、加入を検討することをおすすめします。

【保険申込者の必須条件】
① ご契約者と被保険者が同一人物であること
② ご年齢が満20歳以上であること
③ ご自身で入力操作ができること