保険契約直後に妊娠発覚！妊娠に気づかず保険加入した場合の取り扱い

保険契約直後に妊娠発覚！妊娠に気づかず加入しても給付金はおりるの？

民間の医療保険に加入するとき、妊娠の有無について告知が必要です。事実と違うことを告知すると「告知義務違反」として契約が解除されることもあるため、告知は正確におこなわなければなりません。

しかし、妊娠に気づかず保険加入して、後から発覚することもあるでしょう。そのとき気になるのは「告知義務違反にならないか」「給付金はおりるのか」という点ではないでしょうか。

結論からいうと、告知日に妊娠に気づいていなかったのであれば（実は既に妊娠していたとしても）告知義務違反にはなりません。しかし、給付金が支払われるかどうかはまた別の話です。

給付金の支払いに関する基準は保険会社により異なりますが、妊娠のタイミングが非常に重要であることは間違いありません。

保障対象は「責任開始日」以降に発生した傷病

民間保険は、申し込んだ日に保障が開始されるとは限りません。多くの保険商品では、告知・審査が終わり1回目の保険料が支払われてから保障が開始されます。この「保障が開始される日」を責任開始日（または責任開始期）といいます。

保険商品によっては、保険料を抑える代わりに「契約後60日間」など免責期間（保障されない期間）が設定されているものもあります。いずれにしても、保障されるのは責任開始日以降に発生した傷病です。

そのため、責任開始日までに妊娠が発覚した場合は、保障対象にならない可能性が高いといえます。

責任開始日直後に妊娠発覚した場合の取り扱い

給付金がおりるか不安に感じるのは「妊娠発覚は責任開始日以降だけれど、責任開始日前には既に妊娠していた」というケースではないでしょうか。

この場合の判断基準は保険会社により異なりますが、妊娠発覚が責任開始日以降であっても、その妊娠の発生が責任開始日より前であれば、保障されないというのが基本的な考え方です。

妊娠成立した日は逆算すればかなり正確に推測できるため、妊娠時期によっては保障されない可能性があります。どちらにしても、保障されるかわからないまま契約を継続するよりは、保険会社に確認してみた方が良いでしょう。

【徹底比較】妊娠中でも入れる保険おすすめベスト3

最近は妊娠中に入れる保険が増えていますが「妊娠中でも入れる保険＝妊娠中に入っても保障される保険」という訳ではありません。ほとんどの医療保険は、妊娠中に加入すると「初年度の妊娠に関するものは保障しない」などの条件がつきます。

しかし、初年度から保障される保険も僅かながら存在します。ここでは、妊娠中の加入でも初年度から保障を受けられるおすすめの医療保険を、ランキング形式で3つご紹介します。

すべて少額短期保険なので、現在ご加入中の医療保険はそのままに、リスクの高い出産時期だけ保障を厚くするという使い方も可能です。出産時のトラブルにしっかり備えたい方は、検討してみてはいかがでしょうか。

おすすめの医療保険：エクセルエイドの普通保険

保険料（30歳）	月額1,175円
入院給付金	日額5,000円（最大60日）
手術給付金	一時金5万円（入院中の手術）
申込可能期間	制限なし（ただし免責期間60日）
保険期間	1年（更新型）

「エクセルエイドの普通保険」の魅力は、なんといっても充実の保障内容と保険料の安さです。

また、歯周病の入院・手術・通院が保障されるという特徴もあります。妊娠中は、ホルモンバランスの影響で歯周病リスクが通常より高くなるため、歯周病が手厚く保障されるのは嬉しいポイントといえるでしょう。

おすすめの医療保険：母子保健はぐ

保険料	月額2,990円
入院給付金	日額4,400円（最大60日）
手術給付金	一時金2万円
申込可能期間	妊娠判明～19週6日
保険期間	1年（更新型）

「母子保険はぐ」は、妊娠中は妊婦保険、産後は赤ちゃん保険、育児期はこども保険と変化していく保険です。加入から保障開始するまでの期間や、保険請求から給付金が支払われるまでの期間が非常に短く、各種手続きもスマホひとつで手軽におこなえます。

また、産後うつによる通院や、赤ちゃんの長期入院（早産などによるもの）も保障対象なので、さまざまなリスクに幅広く対応できるでしょう。ただ、保障内容に対して保険料がやや高めです。

おすすめの医療保険：ディアベビー

保険料	月額2,080円（2年目900円）
入院給付金	日額5,000円（10日以上の入院、最大30日）
手術給付金	-（三大疾病や子宮・卵巣摘出手術のみ保障）
申込可能期間	制限なし（ただし免責期間30日）
保険期間	1年（更新型）

「ディアベビー」は、2年目から自動的に出産や赤ちゃんへの保障がなくなり、保険料が900円に変更されるという特徴があります。もちろん、申し出れば保険料と保障内容をそのままにすることも可能です。

妊娠うつ・産後うつや赤ちゃんの病気による入院（低体重によるものは対象外）にも給付金が支払われるので、産後のトラブルにも備えておきたい方に向いています。ですが、10日未満の入院では給付金が支払われず、保障される入院日数も最大30日間と短い点が挙げられます。

妊婦に保険は必要ないって本当？保険に入ってないとどうなるの？

「正常分娩は保障されないうえ、異常妊娠・異常分娩は保険適用されるので民間の医療保険は必要ない」といわれることがあります。しかし、「健康保険適用されるから大丈夫」と考えるのは早計です。

なぜなら、切迫早産などにより数ヶ月間にわたる入院が必要となることもあるからです。長期入院になれば高額療養費制度（自己負担限度額を超える分が還付される制度）を利用したとしても、かなりの負担額になります。

また、異常分娩についても、全ての費用が健康保険適用になるわけではありません。分娩費用の中で最も高額である分娩料・分娩介助料（相場：20～30万円）は、正常分娩・異常分娩にかかわらず自費です。また、赤ちゃんの産後ケア費用もかかります。

つまり、異常分娩は保険請求分の費用＋分娩介助料などの自費分が必要になるため、保険適用されたからといって正常分娩より安くなるとは限らないのです。場合によっては正常分娩より10～20万円ほど高くなることもあります。

もちろん、予想外の出費に備える手段は民間保険だけではありませんが、「健康保険適用されるから妊婦に民間保険は必要ない」とは決していえないのです。

まとめ：保険契約直後に妊娠発覚した場合は保険会社に確認を！

妊娠判明後に病院へ行くタイミングは「早すぎると良くない」という意見もあれば「早く行った方が良い」という意見もあります。

「早すぎると良くない」と言われる理由は、早すぎると検査しても胎嚢（赤ちゃんを包む袋）が見えず、医師が妊娠かどうか判断できないからです。大抵は数日〜1週間後に再検査することになるので、余計なお金がかかってしまいます。

一方で「早く行った方が良い」と言われるのは、子宮外妊娠だった場合に放置していると命にかかわることが理由です。市販の妊娠検査薬は、生理予定日の1週間後（妊娠5週）から検査できますが、妊娠5週で病院へ行くと早すぎて胎嚢が見えないこともあります。

遅すぎても何か異常があった場合に対処が遅れてしまうため、初診を受けるタイミングは生理予定日の2週間後（妊娠6週）ぐらいがおすすめです。

妊娠時に初診を受ける病院はどこでもいいの？

初診を受ける病院と出産する病院は違っても構いません。とりあえず最初は近場で受診して、出産する病院はじっくり選ぶという人もいるでしょう。ただ、人気の産院の中には妊娠5～6週時点で分娩予約しなければまず予約は取れない、というところもあるようです。

いつまでに分娩予約した方が良いのか、産院に問い合わせたり口コミを確認したりして調べておくと良いでしょう。

立地、金額、サービス、雰囲気、出産方法の選択肢など、何を重視したいのか考えて自分に合った産院を見つけてください。

まとめ：妊娠時の初診料は基本的に保険適用されない

責任開始日以降に妊娠発覚した場合でも、責任開始日より前に既に妊娠していたのであれば保障対象にならない可能性があります。

扱いは保険会社により異なるため、保険契約直後に妊娠がわかった場合には申し出て、今回の妊娠に関するトラブルに給付金が支払われるのか確認しましょう。出産に備えるために加入したにもかかわらず保障されないのであれば、保険の見直しも必要になります。

妊娠・出産は入院や手術のリスクが通常時よりはるかに高いので、急な出費に慌てないようしっかり備えておきましょう。