妊娠高血圧による無痛分娩は保険適用？なぜ出産が保険適用外かも解説
この記事を見ているあなたは、妊娠高血圧症候群を理由におこなわれる無痛分娩が、保険適用されるか知りたいとお考えではありませんか。
この記事の内容をまとめると
- 妊娠高血圧症候群を理由に無痛分娩がおこなわれた場合、保険適用される可能性がある
- 妊娠・出産が健康保険適用されない理由は「病気ではないから」
- 自然分娩でも入院給付金がおりる民間保険も存在する
- 妊婦は通常時より入院・手術リスクが高いため、民間保険で備えておくと安心して過ごせる
この記事を見ることで、妊娠高血圧症候群による無痛分娩の保険適用基準がわかり、安心して出産に臨むことができるでしょう。
この記事の執筆者
執筆者関野みき
SEOを意識した健康・美容・フィットネス・エンタメ・スポーツなどの記事を数多く執筆した経験あり。保険会社の帳票作成システムの開発経験があり、出産経験があり現在も育児中。
妊娠高血圧症候群による無痛分娩が保険適用されたケースとは？
妊娠高血圧症候群の人は、陣痛により血圧が上昇して母子が危険な状態になるのを防ぐために、医師から無痛分娩を勧められることがあります。
医学的に必要だと判断しておこなわれる無痛分娩なので、健康保険（公的医療保険）や民間保険が適用されるのでは？と考える人もいるのではないでしょうか。
そこで今回は、妊娠高血圧症候群等の疾病を理由におこなわれる無痛分娩の保険適用について解説します。妊娠高血圧症候群等による長期入院時の医療費助成制度も紹介しているので、ぜひ参考にしてください。
医師から勧められた無痛分娩の保険適用について
医学的に必要と判断されておこなわれる無痛分娩の麻酔費用は、健康保険適用になることがあります。ただ、妊娠高血圧症候群の人が無痛分娩をおこなえば、必ず健康保険適用になるというわけではありません。
医師が「無痛分娩でなければ危険な状態」と判断すれば適用される可能性がありますが、安全なお産に導くための予防行為の範疇であれば適用されないのが基本です。つまり、医師が「医学的適応をじゅうぶんに満たしている」と判断した場合に限り、健康保険が適用されます。
なお、仮に麻酔の費用が健康保険適用となった場合でも、分娩介助料、赤ちゃんの産後ケア費用、食事代、パジャマ代、差額ベッド代はすべて自費です。
妊娠高血圧症候群等による入院費用の助成制度
妊娠中に妊娠高血圧症候群等が原因で入院した場合、お住まいの市区町村によっては入院費の助成を受けられる場合があります。
条件は自治体により異なりますが、多くの自治体では次の条件のいずれかに当てはまる人が対象です
- 前年分の所得税額が3万円以下の世帯に属している
- 入院期間（見込み期間または実績）が26日以上
原則、入院前または入院中の申請が必要なので、条件に当てはまる場合は早めに手続きをおこないましょう。（遅延理由書を提出すれば、退院後でも申請できる場合があります）詳しくは、お住まいの市区町村にお問い合わせください。
そもそも、なぜ出産は保険適用外なの？
妊娠・出産が健康保険適用外なのは、一言で言うと「病気ではないから」です。日本では妊娠・出産はあくまでも「生理現象」という位置づけであり、健康保険適用されない代わりに、出産育児一時金で費用負担をカバーする方針です。
妊娠・出産はすべて健康保険の適用対象にすべきではないか、という議論は今まで幾度となくおこなわれてきましたが、今日まで適用には至っていません。
保険適用に至らないことが良いか悪いかは別としても、出産育児一時金が増額されるたびに病院が設定する出産費用もあがっており、結局いたちごっこになっているという現状があります。
実際、都市部の病院では出産育児一時金の範囲内におさまらないことが多いようです。再び出産育児一時金が増額される動きはあるものの、日本の子育て支援は世界的に見てもじゅうぶんとは到底言えず、少子化対策については課題が山積しているといえるでしょう。
給付金が自然分娩でも出る保険は存在するの？
出産育児一時金だけでは出産費用がカバーしきれないこともあるため、民間保険で備えている人も多いと思います。しかし、民間保険から給付金が支払われるのは、基本的に帝王切開などの異常分娩となった場合に限ります。
それでは正常分娩による入院で給付金がおりる保険はないのかというと、少ないものの存在します。（例：新ABCおかあさん保険Ⅱ、なでしこくらぶ）ただし、正常分娩で給付金を受け取るには妊娠前（なでしこくらぶは入院の9ヶ月以上前）から加入している必要がある点には注意しましょう。
保険加入の際は正常分娩による入院も保障されるという一点だけを評価するのではなく、その他の保障内容も加味して選ばなければ、いざトラブルが起きた時にじゅうぶんな給付金が受け取れない可能性があります。
妊婦は通常時よりハイリスク！どんな備えが必要か考えよう
産み終わるまで、どんな追加費用がかかるかわからないのが出産です。切迫早産で数ヶ月入院することになった、緊急帝王切開になったなど、予想外の出費が降りかかる可能性もあるので、民間保険などでしっかり備えておきましょう。
特に緊急帝王切開になると、健康保険適用されても正常分娩より10～20万円ほど高くなる傾向にあります。夜間や休日に出産して追加料金がかかったり、入院期間が月をまたいだせいで高額療養費制度が利用できなかったり、色々な要素で出産費用の負担額は変わってきます。
妊娠高血圧症候群と診断された場合、その後5年間は保険加入を断られたり妊娠に関する保障が受けられなかったりすることがほとんどです。民間保険は妊娠前にあらかじめ加入しておきましょう。
まとめ：妊娠高血圧症候群による無痛分娩は保険適用の可能性あり！
妊娠高血圧症候群による無痛分娩は、健康保険が適用される可能性があります。ただし、妊娠高血圧症候群であれば必ず健康保険適用になるわけではなく、医師が医療的適応があると判断した場合に限ります。
医師の勧めであっても「医学的適応をじゅうぶんに満たす」とは認められない場合もあるので、無痛分娩を勧められたときは健康保険適用になるか医師に確認してください。仮に健康保険が適用されても、分娩介助料などは自費です。そのため、正常分娩とくらべて大幅に安くなるというわけではありません。
しかし、健康保険適用になるケースでは民間保険の入院給付金が支払われることも多いので、しっかり備えておけば出産費用が黒字になる可能性もあります。保険商品により給付金の支払い基準や金額は異なりますので、出産前に契約内容をしっかり確認しておきましょう。
もし、保障内容が心もとないと感じた場合は「エクセルエイドの普通保険」などの少額短期保険にあわせて加入すると、少ない保険料で保障を厚くすることが可能です。ただし、妊娠高血圧症候群などの異常が起こる前に加入しなければ、保障を受けることはできません。保険加入の検討は早めにおこないましょう。
民間保険の適用については、保険会社により基準が異なります。健康保険が適用されれば入院給付金がおりる場合もあるので、ご加入の保険会社に確認してみると良いでしょう。